高齢出産だと子どもが成人する前に旦那さんは定年?!子どもの学費が心配…

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高齢出産をするとやっぱり自分の年齢はもちろん旦那さんの年齢も気になってきます。今はまだ働いているからいいけれど、子どもが成人する前に定年を迎えてしまう場合、お金はどうしたらいいのだろう?と悩んでしまう人もいると思います。

ここではそんな不安を解消するために、色々な場面でかかるお金のことを知り、今後どうするべきか計画を立ててみましょう。

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子どもの教育費について考えてみましょう

子どもの教育費は、全体の出費額のかなりの割合を占めるものです。わかっていそうでわかっていない子どもの教育費について、ここでは紹介していきます。

どのくらいお金が必要なのかを知り、いざというときにその場面に備えられるようにしておきましょう。

幼稚園から高校3年生までにかかる費用

子どもが幼稚園から高校卒業までの15年間をすべて公立に通った場合の出費額は、約500万円といわれています。逆にすべて私立に行かせた場合は、約1,600万円かかるといわれています。

出費は学費だけでなく、そのほかにも子どもが病気をした時の医療費、中学など制服などがあればその購入費用、習い事などにお金は必要となってきます。

子どもが大学進学した場合にかかる費用

国立に入学した場合、入学費用が約80万、在学費用約430万といわれおり合計約510万円かかるとされています。一方、私立に入学した場合の費用は文系の場合、入学費用約100万円。在学費用約590万円。合計約690万円かかるとされています。

理系の場合、入学費用110万円。在学費用680万円で合計790万円かかるとされています。さらに、私立の医科歯科系大学に6年間通った場合にかかる費用は、約2,970万円かかるとされています。

学費だけではなくその他の出費も総合的に考えよう

公立か私立か進路により、学費だけを見ると大きく出費額が違います。しかし、学費だけでは測れない他の出費要素も在学中には多く含まれるため、一概にどちらがよいとは言えないようです。

仮に私立に通わせて塾が不要となれば、公立に通わせて塾に行かせる場合と金額的には大差ない結果となることもあるかもしれせん。

学費だけについ目が行きがちですが、他の出費も考え総合的に公立に進学するか、私立に進学するかを判断していきましょう。

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子どものことだけでなく他の出費も考えよう

ついつい子どものお金のことばかり気になってしまいますが、他の出費も案外多いものです。リタイヤ後の二人の生活のことも考えて、どのようなことに気を付けて生活していけばいいかをここでは少し考えていきましょう。

子どもが産まれたことを機にまずは生活を見直そう

30代半ばまで子どもがいない夫婦だけの生活の場合、生活水準が高いことは当たり前のことです。今まで二人だけの自由な時間とお金があるのですから、贅沢な暮らしをしていても不思議ではありません。

しかし、それを子どもが生まれた後も続けていては、その後の生活に余裕はでてこないでしょう。一度生活水準を高くして過ごしていた人が下げることはなかなか難しいことですが、子どもが生まれたことを機に今までの生活を見直し、今までよりも少し我慢する生活を送ってみましょう。これだけでも、今後の貯蓄額は大幅に変わって来るはずです。

家は賃貸するか、購入するかを考える

家に住むということは、必ずお金がかかってきます。ここでは、家を購入せず賃貸を選んだ場合、購入した場合を考えてみましょう。
購入した場合と、ほぼ同じ立地と広さで築年数が浅い物件を選んだ賃貸物件だと賃貸の方が高くなることがある一方、家賃が安い物件を選んで住み替えたりしていけば総住居費は購入する場合より安く済ませることが可能です。

ただ、賃貸は何年居住しても何も残りませんが、購入は買った家が資産として残るというメリットがあります。

どちらの方が自分たちのライフスタイルに合っているかをよく考えて賃貸にするか購入するかを選択し無駄な出費を抑えていきましょう。

定年を迎えた後のことも視野に入れよう

子どものお金にばかり目がいきがちですが、子どもが独立した後のこともしっかりと考えておきましょう。

夫婦の老後のことも考え、必要なお金を貯蓄しておくことも大変重要です。年齢を重ねるにつれ、病院にかかることも多くなるということも考えれます。

思いがけない突然の出費のことも考え、できる限り余裕を持ったお金の使い方をしていきましょう。

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子どもの独立よりリタイヤの方が早い時の対策

子どもの独立前よりリタイヤが早い場合、収入面で不安に思うことは当たり前です。しかし、しっかりと対策を練っておけば大丈夫。後々こんなはずじゃなかったと慌てることがないよう、夫のリタイヤ後どうしたらいいのかを考えていきましょう。

リタイヤ後の収入を把握して今後の計画を立てよう

リタイヤ後の生活を賄う資金は、貯金、退職金、公的年金です。中でもリタイヤ後の主な収入源は退職金と公的年金の二つとなります。その他に企業年金が給付される場合もあるので確認してみましょう。

ただし、ここで気を付けなければならないことは、定年は主に60歳で迎えますが年金は65歳から支給となります。この空白の5年間は年金は入ってこないので気を付ける必要があります。

リタイヤ後にどの程度お金が入って来るのかを把握しておけば子どもの教育資金計画と老後の資金計画も立てやすくなります。

妻もパートなど働くことも視野に

夫がリタイヤした時、個人差はありますがまとまったお金である退職金が手に入ると思います。この資金は、自分たちの老後資金としてできる限り手を付けないようにしておきましょう。

もし可能であれば、妻が動けるうちはパートに出るなどして少しでも子どものための費用や生活費に充てるようにできれば安心です。

歳をとってしまえば、働くことは難しくなる一方です。少しでも、自分たちの老後資金を残しておくようにしましょう。

教育費とリタイヤ後資金の準備を同時進行する

子どもの教育費準備をできるだけ早く用意することと自分たちの老後の準備も進めておくということは大変重要です。子どもの教育費の準備を早く用意するというのは、教育ローンなどを組まないようにするということです。

子どもの卒業後に教育ローンを返済していくということになると、ローンに追われ老後の準備ができなくなってしまいます。

子どもが産まれたらしっかりと計画を立て、少しずつでも貯金すること。これは、自分たちの老後の準備にもつながっていくことになるのです。

おわりに

子どもが成人するより夫の定年が早いと子どもにかかるお金について心配になることは当然です。子どもに関する出費は、全体の出費を占める割合が大きいですから。

しかし、定年を迎える前から計画的なお金の使い方をしていけば大丈夫です。金銭面で余計な心配をしなくても済むように、日々のコツコツと貯蓄し不安のない楽しい子育てライフを楽しみましょう。

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