高齢出産をするとやっぱり自分の年齢はもちろん旦那さんの年齢も気になってきます。今はまだ働いているからいいけれど、子どもが成人する前に定年を迎えてしまう場合、お金はどうしたらいいのだろう?と悩んでしまう人もいると思います。
ここではそんな不安を解消するために、いろいろな場面でかかるお金のことを知り、今後どうするべきか計画を立ててみましょう。
子どもの教育費について考えてみましょう
子どもの教育費は、全体の出費額はかなりの割合を占めるものです。わかっていそうでわかっていない子どもの教育費について、ここでは紹介していきます。
どのくらいお金が必要なのかを知り、いざというときにその場面に備えられるようにしておきましょう。
幼稚園から高校3年生までにかかる費用
子どもが幼稚園から高校卒業までの15年間をすべて公立に通った場合の出費額は、約500万円といわれています。逆にすべて私立に行かせた場合は、約1,600万円かかるといわれています。
出費は学費だけでなく、その他にも子どもが病気をした時の医療費、中学など制服などがあればその購入費用、習い事などにお金は必要となってきます。
子どもが大学進学した場合にかかる費用
国立に入学した場合、入学費用が約80万、在学費用約430万といわれおり合計約510万円かかるとされています。一方、私立に入学した場合の費用は文系の場合、入学費用約100万円。在学費用約590万円。合計約690万円かかるとされています。
理系の場合、入学費用110万円。在学費用680万円で合計790万円かかるとされています。さらに、私立の医科歯科系大学に6年間通った場合にかかる費用は、約2,970万円かかるとされています。
学費だけではなくその他の出費も総合的に考えよう
公立か私立か進路により、学費だけを見ると大きく出費額が違います。しかし、学費だけでは測れない他の出費要素も在学中には多く含まれるため、一概にどちらがよいとはいえないようです。
仮に私立に通わせて塾が不要となれば、公立に通わせて塾に行かせる場合と金額的には大差ない結果となることもあるかもしれせん。
学費だけについ目が行きがちですが、他の出費も考え総合的に公立に進学するか、私立に進学するかを判断していきましょう。
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子どものことだけでなく他の出費も考えよう
ついつい子どものお金のことばかり気になってしまいますが、他の出費も案外多いものです。リタイア後の二人の生活を考えて、どのようなことに気を付けて生活していけばいいかをここでは少し考えていきましょう。
子どもが生まれたことを機にまずは生活を見直そう
30代半ばまで子どもがいない夫婦の場合、生活水準が高いことは当たり前のことです。今まで二人だけの自由な時間とお金があるのですから、ぜいたくな暮らしをしていても不思議ではありません。
しかし、それを子どもが生まれた後も続けていては、その後の生活に余裕はでてこないでしょう。一度生活水準を高くして過ごしていた人が下げることはなかなか難しいことですが、子どもが生まれたことを機に今までの生活を見直し、今までよりも少し我慢する生活を送ってみましょう。これだけでも、今後の貯蓄額は大幅に変わって来るはずです。
家は賃貸するか、購入するかを考える
家に住むということは、必ずお金がかかってきます。ここでは、家を購入せず賃貸を選んだ場合、購入した場合を考えてみましょう。
購入した場合と、ほぼ同じ立地と広さで築年数が浅い物件を選んだ賃貸物件だと賃貸の方が高くなることがある一方、家賃が安い物件を選んで住み替えたりしていけば総住居費は購入する場合より安く済ませることが可能です。
ただ、賃貸は何年居住しても何も残りませんが、購入は買った家が資産として残るというメリットがあります。
どちらの方が自分たちのライフスタイルに合っているかをよく考えて賃貸にするか購入するかを選択し無駄な出費を抑えていきましょう。
定年を迎えた後のことも視野に入れよう
子どものお金にばかり目がいきがちですが、子どもが独立した後のこともしっかりと考えておきましょう。
夫婦の老後のことも考え、必要なお金を貯蓄しておくことも大変重要です。年齢を重ねるにつれ、病院にかかることも多くなるということも考えられます。
思いがけない突然の出費のことも考え、できる限り余裕を持ったお金の使い方をしていきましょう。
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4歳の娘と第二子妊娠中のママです。妊娠中でも毎日フル回転です。
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