パパもうつに･･･パタニティーブルーにならないための六つの解決策

育児支援を活用して相談や情報共有を

地方自治体の母親への育児支援はすすめられているものの、預け先が見つからないなどの問題が残っている状態です。父親への育児支援の方はと言えば、地域の保育園や市区町村で開催されるパパと子どものためのイベントなどがあります。でもその数は少なく、一部の自治体が父親のための子育て支援を実施している程度です。

4.気になることは「子育て相談」で話してみる

市区町村のサイトで子育てについての情報を集めてみると、子育てに関する電話相談窓口が設けられていることがわかります。例えば、横須賀市や茨城県高萩市、東大阪市では、市民からの電話相談の受け付けが24時間となっているのです。そして市区町村の子ども家庭支援センターなどでは、18歳未満または20歳未満の子どもがいる男性の相談も受けています。また、民間の企業が開設している相談窓口にも電話することができます。さらに会社の福利厚生で、仕事、プライベート問わず心の相談を行っている場合もあります。

5.子育て支援・子育て広場などに参加してみる

お住まいの市区町村には、親子で遊べる「遊び場」があります。そのような遊び場や園庭を開放している保育園では、子育てに関する相談を予約制の面談形式で行っています。名称は「子育て支援センター」「こども総合相談センター」など、それぞれの自治体によりさまざまです。臨床心理士・社会福祉士・保育士といった児童心理や子育て支援の専門知識がある相談員が、話を聞き、適切な機関を紹介してくれるので一人で思い悩むより解決策が見つかりやすくなります。

6.父親支援がなければ、自ら発言していく

「イクメン」が増えても、育児イコール「ママ」の仕事という考えは根強いものです。それでも保育園の送迎だけでなく、おむつも哺乳（ほにゅう）も担当するなど積極的に育児に参加する父親がいます。ところが、外出先でおむつ交換台が女性専用の場所にしかないことなど、父親に対する子育て支援の少なさに気づくでしょう。そんな男性が育児で不自由を感じることを、自ら発信して社会に問題提起したり、自治体が設置している子育て窓口に要望を伝えたりしてみてはいかがでしょうか？そうすれば同じ悩みを持った仲間にも出会える可能性があります。さらに一人で抱え込むことなく、またひどく落ち込むことを防ぐ手段となり得ます。