子どもができたら、夫婦での働き方をどうするのか。妻が仕事を辞めて専業主婦になるのか、またはパートや派遣社員で働くか、それとも産休や育休を利用して休んだ後に、正社員として復職する道を選ぶのか、育児と仕事の両立を考えた時、悩ましい問題です。夫が外で仕事をして、妻が専業主婦で家を守るという旧来のスタイルでは、収入的にも難しくなってきている時代、女性のライフスタイルによって生涯賃金がずいぶん違うことはご存じでしょうか。今回はこれからの人生を大きく左右する生涯賃金に迫っていきましょう。
働き方で生涯賃金はそんなに違うの？
「生涯賃金」というのは、一人の人間が一生に得ることができる収入額のことです。女性の場合、結婚や出産、子育てなどの人生の分岐点で、やむを得ず生活スタイルを変えなくてはならないこともあり、働き方の選択によってその生涯年収が変わってくると言われています。
正社員でずっと働くメリットとデメリット
入社してから定年までずっと途切れることなく正社員で働くことを選んだ場合、安定した収入を得ることができます。育児休暇を取って、少しの間お休みした場合でもその期間も厚生年金は払い続けるので、育児休暇中も年金を積み立てしていることになり、定年後に受け取る年金額も違ってきます。役職や職業、職種によっても異なりますが、安定した給料をもらえますし、退職金制度がある会社で定年を迎えるまで働けば退職金を受け取ることもできます。
育児のため一度退職して、再就職した場合
出産をきっかけに正社員の仕事を退職ししばらく子育てに専念したい、そう考える方もいらっしゃるでしょう。その際、再就職までの期間が長ければ長いほど、復帰への道は難しくなるといわれています。子育てで仕事をしていない間も、資格取得などスキルアップを怠らない姿勢が大切です。子どもが小学生になる6歳に再就職して正社員になったとしても、ずっと正社員で働いていた人と比べるとおおよそ1億円ほど生涯年収に差が出るとも言われています。
家庭を最優先、パートという働き方を選択
結婚や出産をきっかけに正社員を退職した女性が、再び仕事に就く場合、多くの方が契約社員やパート社員としての働き方を選択されるようです。これは、時間を決めて働くというスタイルが子育てや家事の時間を捻出しやすいという理由があげられます。その場合、夫の扶養の範囲内で働くという選択になることが多いので、多くても年間130万円。配偶者控除を考えると103万円となり、生涯賃金は正社員でずっと働いた人と比べると、ずいぶん低くなります。
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生涯賃金の格差は知っていても･･･
共働きの夫婦が増えたとはいえ、パートや派遣など非雇用のケースに比べて正社員で働く人の比率はまだ少ないようです。正社員でずっと働き続ける女性と、専業主婦になる女性とでは、生涯賃金の格差が2億円とも言われています。それでも、パートや派遣という働き方を選択する理由はなんでしょうか？
育休や産休に対する会社の温度差
産休や育休の取得が一般化されつつある一方で、まだまだ育児休業に対して取り組みが遅れている会社もあります。妊娠出産を理由に退職をほのめかされたり、雇用形態の変更を求められたりするケースもあるようです。そうした妊娠や出産に関する職場でのトラブルは、各都道府県にある「雇用均等室」に相談する方法もあります。他にも「労働基準監督署」や「総合労働相談コーナー」など、随時電話での相談もできます。
残業や休日出勤ができないジレンマ
ほとんどのワーキングマザーが「時間がない」という共通の悩みを抱えています。保育園の送迎を考えると、会社での残業がこれまで通りできなかったり、休日も家事や育児を優先するため休日出勤ができなかったり、働き方を考え直さなくてはいけない場面も。保育園や延長保育などで出費も増え、時間短縮のために収入減になることもあり、何のために働いているのか、いっそ辞めてしまおうかという思いになるのは当然かもしれません。
老後も含めて生涯必要な金額は？
子どもの育児や職場への負担を考えると、一度正社員を退職して子どもが小学校に上がってから再就職する、という道を選びたくなるのはよくわかります。でも、一度正社員を辞めるとそれなりのスキルやキャリアがないと再就職は難しいのが現実です。正社員を辞める、その選択をする前にライフプランを考えて、将来的に必要な費用を算出してみてはどうでしょうか。住宅ローンや子どもの教育費用、老後の生活費への貯金など将来必要となる出費を家族で話し合ってみるとよいでしょう。
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3歳と1歳の男の子のママです。美容とハンドメイドが好きです。
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