子どもの学力増強のためにも、塾に通わせたいというパパやママも多いのではないでしょうか？しかし、家庭の事情でなかなか塾に通えないというケースもあります。そんな子どもたちのために、無料の塾があることをご存じでしょうか？ここでは無料の学習塾についてご紹介します。
無料で通える塾があるって本当？
無料で通える塾があるのは、本当です。主に民間団体などが、教育格差をなくすために活動しており、その活動の一環として無料の学習塾があります。学習塾といえば、安くても毎月2万円くらいの月謝がかかるものですよね。年間になると、10万円以上になることが容易に予想されます。しかし、無料の学習塾は全て無料で受講できるので、学習機会の提供という意味では大変意義深い活動といえます。
無料の学習塾とはどんな所？
全国的にある、家庭の事情で塾に通うことが難しい小学生や中学生、高校生向けに無料で勉強を教えてくれるのが、無料の学習塾です。基本的にボランティアのスタッフが、学校の勉強の中で分からない所を教えてくれます。中には、現役大学生のスタッフが多いという塾も。運営自体は、民間のNPO団体や非営利団体、または自治体などが携わっているケースが多く見られます。
無料の学習塾は誰でも通える？
無料の学習塾は、誰でも通うことができるのでしょうか？塾がどの学年まで対応しているかによって詳細は異なりますが、原則的には、小学生から高校生くらいまで対応してもらうことができます。ただし、自治体などの公的機関が運営する無料塾の場合は、条件として世帯が生活保護や就学援助を受けていることが条件となっているケースも。他にも、学習塾に経済的理由で通うことが難しい、ひとり親世帯の子どものみ入塾できるという条件がついていることもあります。
一方、民間の場合ですが、こちらは特に制限を設けていないケースがほとんどです。ただ、基本的には教育格差をなくすために活動している団体が多いことから私立や国立の学校に通うなど、「通うことができるだけの状況が整っていると思われる家庭の子ども」は、遠慮してくださいとしているケースもあります。
教材費などにお金がかかるんじゃないの？
無料の学習塾といっても、教材費などにお金がかかるのではないのか？という疑問もあることでしょう。こちらは、塾によってケース・バイ・ケースです。学校のテキストを持ってきてそちらで勉強をするというスタイルであれば、教材費などがかからないということもあります。どうしても経済的に厳しいときは、多くの場合相談に乗ってもらうことが可能。ただし、塾への交通費は自己負担となっていることがほとんどです。
合わせて読みたい
無料の塾についてちょっと気になるアレコレ
無料の塾の中には、学校の勉強を教えてくれる所のみならず、プログラミングや暗算、速読まで教えてくれる講座を開講している塾も。そこで、無料塾に通いたいときに、気になるアレコレを調べてまとめてみました。
入塾に所得上限はある？所得証明は必要なの？
入塾に親の所得上限はあるのでしょうか？その場合は、所得証明は必要なのでしょうか？こちらは必要としない民間の無料塾が多いのですが、場合によってはケース・バイ・ケースでの対応となることもありますので、詳しくは問い合わせを行うようにしましょう。
一方で、自治体などが運営するパブリックの無料塾は、元々所得などの条件があるケースがほとんどなので、所得証明書などを提出する必要があるケースがほとんどです。
近くに無料の塾がないときはどうしたら良い？
近くに無料の塾がないときには、完全無料のオンライン塾というものが最近出てきました。ネット上で授業動画を見たり、分からない所を質問したりして、教えてもらうことができるプラットホームが用意されています。そのため、自宅などにネット環境があれば、これらを利用して学習を進めることも十分に可能です。
体験授業で子どもとの相性を確かめられる？
大手学習塾の多くは無料で授業体験が行えますが、無料の塾ではどうなのでしょうか？こちらも、塾によって対応がケース・バイ・ケースとなっています。1カ月のお試しが可能という場合もありますので、事前に問い合わせをしてみると良いでしょう。無料とはいえ、塾の雰囲気や授業の進め方に相性がありますので、相性が良い所に通うというのが本人のためでもあります。ここは妥協せずに、塾を選んであげたい所です。
合わせて読みたい
福祉系大学で心理学を専攻。卒業後は、カウンセリングセンターにてメンタルヘルス対策講座の講師や個人カウンセリングに従事。その後、活躍の場を精神科病院やメンタルクリニックに移し、うつ病や統合失調症、発達障害などの患者さんやその家族に対するカウンセリングやソーシャルワーカーとして、彼らの心理的・社会的問題などの相談や支援に力を入れる。現在は、メンタルヘルス系の記事を主に執筆するライターとして活動中。《精神保健福祉士・社会福祉士》
この記事に不適切な内容が含まれている場合はこちらからご連絡ください。
