赤ちゃんを連れて引っ越しする場合に気をつけたいポイント三つ

住み慣れた家・土地を離れ、新しい環境で一から生活をはじめる引っ越しは、大人だけの場合でも一大イベントと言えます。小さな赤ちゃんを連れての引っ越しは新しい環境への不安も大きく、準備もなかなか思うように進まないなど、ママはとても大変です。今回は、赤ちゃんを連れて引っ越しをする際に気をつけたいポイントをご紹介します。

「引っ越し準備」をスムーズにこなすには

これまで住み慣れた家を離れるにあたって、荷物の整理や掃除などやることは山積みになります。赤ちゃんへの配慮を忘れず、スムーズに引っ越し準備を進めるためにも、まずは引っ越し準備で気をつけておきたいポイントをまとめてみました。

「清掃時」の赤ちゃんへの配慮・注意

これまでお世話になった家を徹底的に掃除して、きれいにして引っ越そうと念入りに掃除を徹底的に行うママも多いでしょう。掃除の際に気をつけてほしいのが、お風呂や水回りの掃除で使用する漂白剤。家庭用の塩素系漂白剤は、強い殺菌作用・漂白作用がある次亜塩素酸ナトリウムを主成分とした液体漂白剤です。

この成分は一般な酸素系漂白剤よりも強力で、食品添加物の中でも強い毒性をもち、独特の強い臭いもあるので普段は使用を控えている家庭も多い様ですが、引っ越しの大掃除では大活躍するのも事実です。もし清掃時に使用しようと考えるのならば、赤ちゃんは別に部屋に、または夫婦どちらかが清掃担当としてどちらかは赤ちゃんとお外に散歩にでるなど、赤ちゃんが誤って接触しない様に細心の注意をはらいましょう。

引っ越し準備中「親族・周囲を頼ろう」

引っ越し準備中の家の中は、掃除や荷物整理でほこりが舞いやすい環境になるため、赤ちゃんのお世話をするにはそぐわない環境になってしまいます。また、必要な手続きを行うために役所などへ出向いては長い時間待たせることも想定されるので、赤ちゃんを連れて全てをこなすにはママの負担が多すぎます。できる限り実家などに赤ちゃんを預け、協力してもらったり、場合によっては一時的にファミリーサポートや保育園などを利用したりすることもおすすめです。

荷造りも業者へ依頼！「おまかせパック」

赤ちゃんを見ながら、荷造り・掃除など引っ越しの準備を進めることはとても大変。ママが無理をして体調を崩してしまったら、元も子もありません。赤ちゃん連れの引っ越しをする場合は、引っ越し業者に思い切って荷造りからお願いする手段もあります。

引っ越し会社によって内容はさまざまですが、「おまかせプラン・フルパック」など、荷造りから引っ越し業者のスタッフにおまかせできるプランがあるのです。利用する場合は当然、引っ越し費用は高額になりますが、大幅に引っ越しの労力は軽減されるので、状況によってうまく活用しましょう。

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引っ越しに伴う『手続き』について

引っ越しには必ず行う必要のある手続きがたくさんあります。「手続き」と一口に言っても、役所で行う個人情報に関するものから、電気などの生活に関わる公共的な利用手続きなどさまざまです。一般的に必要な手続きと、子どもがいる場合に必要となる手続きを合わせて確認しておきましょう。

「ライフライン」の手続きについて

引っ越しに伴ってまずやらなければならない手続きと言えば、電気やガス会社への連絡・手続きや、電話・ネット回線の解約手続き、郵便局への転送届など、ライフラインに関わる手続きはたくさんあります。引っ越しで発生する粗大ごみの処分も手間がかかる他、近所へのごあいさつなど、引っ越す前にやっておくべきことは盛り沢山です。漏れがないようにやることをリストアップし、優先順位を立てて計画的に行動しましょう。

「児童手当」の受給手続き・注意点

引っ越しにあたり、住所変更や印鑑登録などの手続きと合わせて、赤ちゃんがいる場合に忘れてはいけないのが「児童手当」や「乳児医療費助成」などの子育て世帯向けの制度に対する変更届です。

流れとしては、転出前にもともと住んでいた地域の役所で児童手当受給自由消滅届を提出し、前年度住民税の課税証明書（または所得証明書）を発行してもらいます。この証明書を転出先の役所で提出することで、改めて新しい地域で「児童手当」の認定申請ができるのです。なお、注意点としては申請手続きが遅れた場合、遅れた月に発生する分の手当は支給されないということです。転出・転入届を出す際にセットで手続きを行い、漏れがない様注意しましょう。

「保育園・幼稚園」の手続き・注意点

もともと保育園などの保育施設を利用している場合、通っている施設への「転出手続き」と新しい施設への「転入手続き」が必要です。手続きに必要なものは地域や施設によって異なる場合があるので、必ず転出・転入先の役所へ余裕をもって連絡し、必要書類と提出期限を確認しましょう。また注意点として、認可外保育園の場合は他の自治体からの転園が可能な場合もありますが、認可保育園に通っている場合の転園は、原則自分の住んでいる地域自治体の園にしか入れません。保育料も自治体によって異なり、認可外保育園に通う場合は補助金が発生する場合もあるので、転園の可否や料金のことも事前に確認しておきましょう。

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